子ども4人の教育費|月10万円のリアルな内訳と捻出方法

子ども4人の教育費|月10万円のリアルな内訳と捻出方法 お金・資産形成

子ども4人の教育費。月に約10万円。

この数字を見て「高い」と思うか「そんなもんか」と思うかは、家庭によると思う。子ども1人なら月2.5万円。そう考えると、そこまで特別な金額ではないかもしれない。でも4人分が同時に走ると、家計への影響は大きい。

教育費は「聖域」だ。他の支出は削れても、教育費だけは削りたくない。収入が激減した時ですら、教育費は最後まで守ろうとした。子どもたちの将来に直結する支出だから。

教育費について一番学んだのは「早く始めるほど楽」ということだ。子ども手当を最初からNISAに入れていれば、複利の効果で18年後にはかなりの額になる。我が家は途中から始めたので、フルに活用できていない。これから子どもが生まれる方には「子ども手当は生まれた月からNISAへ」と伝えたい。我が家の場合、塾には行かせていない。その代わり、タブレット教材と習い事で月10万円。4人分の教育費のリアルな内訳と、どうやりくりしているかを記録する。

タブレット教材の費用|年々上がるコスト

我が家の教育の柱はタブレット教材だ。幼少期から始めて、学年が上がるごとに料金も上がる。

6年生にもなると、年額7万円では済まない。1人分でこれだ。4人分となると、タブレット教材だけで年間かなりの額になる。

それでも塾に行くよりは安い。塾に通わせれば、1人月2〜3万円。4人で月8〜12万円。送迎の時間と体力も必要になる。コロナ後遺症で体力がない自分にとって、送迎の負担は大きい。

6年生の教材を見ると、内容もかなり高度だ。動画授業、AIドリル、添削。塾に通わなくても、ある程度のレベルまではカバーできる。ただし、タブレット任せではダメで、親が進捗を確認してあげる必要はある。4人分の進捗を追うのは大変だが、ChatGPTに「子どもの学習管理の方法」を相談して、チェックリストを作ってもらっている。

タブレット教材なら自宅で完結する。子どもたちが自分のペースで進められる。成績が上がるかどうかは本人次第だが、「やる環境」は整えてあげたい。これで成果を出してくれたらいいなと期待している。

実際、長男はタブレット教材だけで学校の成績は上位をキープしている。次男も真面目に取り組んでいる。全員が成果を出しているわけではないが、「自分で学ぶ習慣」はついてきた。塾のように先生がついて教えてくれるわけではないから、自分で考える力が求められる。それ自体が教育だと思っている。

習い事の費用|水泳、ダンスなど

タブレット教材に加えて、習い事もある。水泳、ダンスなど。4人それぞれ興味が違うので、習い事も違う。

一人ひとりの月謝は5,000〜8,000円程度。大したことないと思うかもしれない。でも4人分になると月2〜3万円。年間で30万円近い。さらに、発表会の衣装代、大会の参加費、送迎の交通費。月謝以外の出費も地味に積み上がる。水泳の水着は成長するたびに買い替え。ダンスの発表会があれば衣装代。夏休みの短期集中コース。一つひとつは数千円でも、4人×年数回で年間10万円近くになる。

「この習い事、本当に続ける意味あるの?」と思うこともある。正直に言えば、水泳は体力作りのために続けてほしい。自分がコロナで体を壊した経験から、子どもたちには体力という土台を持ってほしいと思っている。「この習い事、続ける?」と聞きたくなることもあるが、子どもが楽しんでいるうちは続けさせたい。

収入が激減した時でも、習い事は一つもやめさせなかった。どれだけ家計が苦しくても、子どもたちが楽しんでいるものだけは守ると決めていた。だからこそ、自分の支出を真っ先に削った。教育費だけは最優先で守ると決めている。

月10万円の教育費|内訳を公開

月にかかる教育費の大まかな内訳はこうだ。

  • タブレット教材(4人分):月4〜5万円
  • 習い事(水泳、ダンス等):月3〜4万円
  • 学校関連(給食費、教材費、PTA等):月1〜2万円

合計で月10万円前後。年間120万円。これが高校になると塾が必要になるかもしれない。大学になると学費が一気に跳ね上がる。4人が同時に大学に通う時期が来たら……考えるだけで気が遠くなる。

だからこそ、今から準備している。NISAで子ども手当を運用し、教育費用の別口座に毎月積み立てる。FP2級の知識で「いつ、誰に、いくら必要か」をシミュレーションしている。先のことを考えると不安になるが、スプレッドシートで見える化しているから、「いつ、いくら必要か」は把握できている。

教育費をどう捻出しているか

教育費の捻出方法は3つ。

1つ目は、毎月の給与から一定額を教育費用の別口座に確保すること。生活費と混ぜない。これは家計の見える化の基本だが、教育費では特に重要だ。混ぜると「今月ちょっと厳しいから教育費の口座から借りよう」が始まる。一度借りると、返すタイミングを逃す。だから物理的に口座を分けて、絶対に混ぜない。引き落とし専用の口座を作り、毎月決まった額を入れている。

2つ目は、子ども手当をつみたてNISAで運用していること。すぐに使うお金ではないから、運用に回す。数年後に教育費として使う時には、元本以上になっている可能性がある。

3つ目は、夫婦で教育費を分担していること。タブレット教材と学校関連は妻が担当。習い事やその他の大きな出費は自分が担当。支払い分担のルールを明確にしているから、揉めない。

FP2級が教育費設計に役立った

FP2級の知識は、教育費の設計に直接役立っている。

子ども1人が大学を卒業するまでにかかる教育費の目安。公立と私立の差。奨学金の仕組み。学資保険の利回り。これらの知識があるから、「漠然と不安」ではなく「具体的にいくら足りないか」がわかる。

4人分のシミュレーションをスプレッドシートで作っている。何年後に誰がいくら必要か。そのためにいつまでにいくら貯めるか。数字で見ると、不安が計画に変わる。家計管理アプリマネーフォワードMEを使えば、教育費の支出を自動で分類・集計できるので、手動管理が苦手な方にはおすすめだ。

教育費で一番大事なのは「夫婦の合意」

教育費で揉める夫婦は多いと聞く。「塾に行かせるべきか」「習い事はいくつまでか」「私立か公立か」。教育方針の違いが、そのままお金の問題になる。

我が家の場合、妻との連携が上手くいっている方だと思う。大きな方針は話し合って決める。「塾は行かせない、その分タブレット教材に投資する」。この方針に夫婦で合意しているから、迷いがない。

子ども手当は「今使う」か「将来に備える」かで家庭の方針が分かれると思う。我が家は「将来に備える」を選んだ。月々の児童手当をそのままNISAに入れている。手をつけずに運用すれば、18歳の時にまとまった資金になる。これは大学の入学金や初年度の学費に充てる計画だ。

月10万円は安くない。でも、4人の子どもたちが自分の力で生きていけるようになるための投資だと思えば、出せる。教育費は消費ではなく投資。FP2級を持っているからこそ、そう言い切れる。

ただし、投資である以上「リターン」を期待する。リターンとは、子どもたちが自分の力で稼いで生きていけるようになること。学歴ではなく、「自分で考え、自分で動ける力」。それを身につけてくれたら、月10万円の教育費は安い投資だ。

4人全員が大学に行くかどうかはわからない。行きたいなら応援するし、別の道を選ぶなら応援する。ただ、「選択肢を持てる状態」にしてあげたい。教育費はその選択肢を作るための投資だと考えている。

正直、月10万円の教育費は家計に重い。住宅ローンとの二重の負担。さらに食費、光熱費、保険料。全部合わせると、毎月の固定費はかなりの額になる。

それでも教育費を最後まで守ると決めているのは、自分の経験からだ。20代でお金の知識がなかった。FP2級を取るまで、資産形成の「し」の字も知らなかった。もし若い頃からお金の教育を受けていたら、FXで70万失うこともなかっただろう。子どもたちには、同じ失敗をしてほしくない。

だから家庭内ポイ活制度でお金の感覚を教えている。お手伝いでポイントを貯めて、好きなものに交換する。「お金は自分で稼ぐもの」という感覚を小さいうちから身につけてほしい。

タブレット教材も、習い事も、ポイ活も。すべては「自分の力で生きていける人間」を育てるための投資だ。月10万円。年間120万円。4人が大学を卒業するまでの総額は考えたくない金額だが、子どもたちの未来のためなら出す。それが親の覚悟だと思っている。

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